【志望動機】大学職員の試験対策には早稲田大学の事例を参考にする

大学職員に転職したい人「民間企業から大学職員に転職する理由が見つかりません。なにかいい方法はありませんか？」

そんな疑問にお答えします。

民間企業から大学職員に転職できる志望動機って実はコツがあるのです。

本記事の内容

このブログからは、2019年だけで16人が大学職員に転職しています。
※うち2名は日本トップ10に入る大学の嘱託職員（有期）

総合職である専任職員としては、2019年だけでもすでに14人が内定済み。

このペースでいけば、年間で60人以上の大学職員が生まれてくる計算です。

私は大学職員に転職して、30歳で年収700万円以上、冬ボーナス150万円以上の待遇になりましたから、大学職員になることは非常におすすめできます。

関連記事＞＞＞大学職員に転職して良かった18の理由。”楽で高給”は本当に実現した。

日々、無料相談用LINE@を通して、大学職員への転職希望の方からの相談を頂いていますが、みなさんの悩みは共通だと感じています。

大学職員に転職する際の悩み

ですので、今日は、現役の大学職員からみた大学職員に転職できる志望動機というのを無料公開します。

大学職員に転職するために、4分だけ、お付き合いください。

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【現役が暴露】大学職員の試験対策で理解しておきたい2つのこと

今回、民間企業から大学職員への転職において、社会人経験が最も活きる事例をご紹介します。

無料の相談用LINE@では、大学職員と現在のお仕事を結びつけることが難しいという方が多くいらっしゃいます。

そんな、大学職員への転職で悩んでいる方の参考となれば幸いです。

大学職員に転職できた職種（一部）

このブログからは2019年だけで16人、2018年以降では31人が大学職員に内定しています。

その内定者の職種についてはバラバラです。

ですが、私が内定者の方にずっと共通してお伝えし続けることが一つだけありました。

ただ、これだけです。

大学職員という仕事の良いところは、仕事で影響を及ぼす範囲・関係者（ステークホルダー）が多く、大学内に部門も非常にたくさんあります。

つまりは、特定のスキルがないと転職できないということではなく、自分自身のスキルに合わせて志望動機や自己PRを合わせ込んでいけば良いということなのです。

【裏事情】ほとんどの大学で課題になっている大学職員の悩みを暴露します

本日の記事で公開するのは、まだ日本の殆どの大学で導入されていない、新しい仕組みです。

この分野では、早稲田大学が非常に進んでいる為、紹介しようと思います。

ただ、1回の記事では紹介できないぐらいの分量があるので、何度かに分けて書くことになりそうです。

それだけ、その新しい仕組みが先進的であり、さらには業務範囲が多岐にわたる、また多岐にわたる分、大学職員を希望する中途採用者には試験対策のネタの宝庫であるということになります。

大学職員の転職動機ややりたい仕事の書き方で悩んでいる方は、ぜひ参考にしてください。

大学職員に転職したい本心は、年収が高くて休みが多く楽そうというのは私も同じですが、内定するには具体的な志望動機の試験対策が必須です。

関連記事＞＞＞大学職員に転職して良かった18の理由。”楽で高給”は本当に実現した。

本格開始1年ほどで、大学職員に32名が内定した本ブログを活用して頂けると幸いです。

弊ブログからは、2018〜2024年で407名が大学職員へと転職しました。

大学職員の転職は情報戦です。自分の知らないうちに求人が出ていることを避けないといけません。

弊ブログでの実績のある、合格者がみんな使っていたエージェントは2つだけですので、シンプルです。

早めの登録と活用がポイントになります。

大学職員に転職できるエージェント

リクルートと並ぶ実績のあるエージェント

大学職員の転職に能力は関係無い。だから、人生の一発逆転ができます。

まず、前提としてなのですが、大学職員の転職にスキルや能力は関係ありません。

もちろん、採用人数1名でTOEIC800点以上というような求人も出ていたりします。

ただ、2018年に16名・2019年は開始2ヶ月で16名がこのブログから大学職員に転職していますが、大学職員に転職していった方は、大変失礼ながらごくごく普通の方がほとんどでした。

じゃあ、なぜ大学職員に転職できたのか。

大学職員に転職できたひとの特徴

やはり、民間企業から大学職員に転職できたからは、やりきる力があったと思います。

最近選考があった某私立大学では、WEBエントリー1,000件に対し、郵送のES提出まで達したのは700件程度だったそうです。

つまり、3割のひとがエントリーシートが書けずに応募していないということ。

それだけ、大学職員に転職したいならやりきる力が必要だということが分かると思います。

また、TOEIC900点というかたも名門大学に転職していきましたが、現在の年収が300万円台で、将来のことを考えて大学職員に転職したひともいらっしゃいます。

つまりは、能力やスキルという部分ではなく、自分にいま何が必要で大学職員はどんな仕事なのか理解できた人が転職されていっているのだなと、内定した31名の方を見て思いました。

そもそも、能力やスキルが必要なら、偏差値40前半の高校を出てTOEICの最高点が300点前半の私みたいな人間、とても人気の大学職員という仕事なんか合格していないと思いますし…。

関連記事＞＞＞【2018年度版／57大学掲載】大学職員の年収｜大学別・年代別に給与水準まとめ

弊ブログからは、2018〜2024年で407名が大学職員へと転職しました。

大学職員の転職は情報戦です。自分の知らないうちに求人が出ていることを避けないといけません。

弊ブログでの実績のある、合格者がみんな使っていたエージェントは2つだけですので、シンプルです。

早めの登録と活用がポイントになります。

大学職員に転職できるエージェント

リクルートと並ぶ実績のあるエージェント

大学職員の試験対策なら早稲田大学の事例の理解で内定GETできる

民間企業から大学職員に転職しようとしたとき、最も難しいのはこの質問です。

大学職員への転職で難しい質問

本心は、大学職員に転職したら誰でも年収1,000万円で、出世競争も無しだからまったりという人が多いかと思います。私もその一人です。

関連記事＞＞＞【楽すぎ？】大学職員というホワイト企業ランキング常連の実態

ただ、それだけでは大学職員の選考を突破できません。

大学職員に転職して待遇を良くしたいというモチベーションはとても大切ですが、試験対策を行うのであれば、大学職員の具体的な業務について知っていく必要があります。

幸い、大学職員という仕事は国との折衝や学部設置の申請、教育委員会との教職免許の仕事、単位が取得できてない学生との面談など、多岐にわたりますから、必ずあなたにマッチした仕事で志望動機を書くことが可能です。

その中でも、早稲田大学が日本の大学で最も進んでいるであろう取り組みを実施されていますので、大学職員の試験対策としてご紹介します。

大学職員の転職試験対策の新定番「早稲田大学ポータルオフィス」とは？

早稲田大学には日本のほとんど大学で取り組まれていない、新しい仕組みがあります。

それが、「早稲田大学ポータルオフィス」（WPO）です。

これは、一言でいうと、学生の履修相談や教員と定期試験のデータのやり取りなどを行う集中教務センター的を中心に、その周辺業務までも取り込んだ、一気通貫のサービスを提供できる新しい組織。

2006年の開設以降、大学事務に学生スタッフを参画させるなど、常に新しい取り組みを行ってきました。

現在では、実践型産学連携教育プログラム（プロフェッショナルズ・ワークショップ）の運営、在学生の新入生へのサポート業務、ラーニングコモンズの運営など、ただの教務事務の集中処理だけでない付加価値を生み出すセンターとなっています。

この、「早稲田大学ポータルオフィス」の仕事を理解することこそが、大学職員への内定に近づき、理解することで早稲田大学以外の面接でも必ず役に立つと確信している為、本ブログでも具体的に業務の紹介をさせていただきます。

1回では紹介しきれませんから、今日はWPOの概要とそこに事務職員がどう関わっているかという観点をお話します。

なぜ大学職員の試験対策に「早稲田大学ポータルオフィス」なのか？

大学において、事務職員というのは前にでてバリバリ仕事をする存在ではありません。

ほとんどの場面において、大学教員（主にフルタイムの教授・准教授）に決定権が有るため、事務職員は「事務方」・「事務局」として、意思決定プロセスのサポートや整理を行う存在です。

大学で講義をするのは教員ですし、研究をするのも教員です。

その教員の教育研究活動が円滑に進むように、全体の方向性を整理したり、細かい実務事務を担うのが事務職員という存在なのです。

ただ、そんな教員＞事務職員の意思決定構造の大学において、「業務改善」という項目においては事務職員に決定権や主体的な取り組みができる土壌があります。

今回から紹介する「早稲田大学ポータルオフィス」では、教員や学生の活動を円滑化するという目的のため、事務職員が知恵を絞って12年程運営されてきている全学横断型組織であるため、大学職員志望の方々には、非常に参考となるのです。

このブログから2019年の2ヶ月で16人の大学職員内定者が出ていますが、常にお伝えしているのは、「大学職員という仕事を理解する」ということです。

このWPO業務は、その「大学事務職員としての業務」が全て詰まっている組織であるため、ぶっちゃけて言ってしまえば、この事例を学び、研究し、他大学の面接の際に当てはめて喋ってしまえばOK。

実は私は、このWPOの事例を活用して大学職員の内定をGETしました。

大学事務って学生数の大小はあれど、どこも実施している業務は似通っています。

だからこそ、志望動機・試験対策の横展開が狙えるのです。

大学職員の試験対策：「早稲田大学ポータルオフィス」の成り立ちを知る

「早稲田大学ポータルオフィス」（WPO）の歴史は古く、早稲田大学の事務職員がかなり早くから問題意識を持って取り組んでいたことが分かります。

最も重要で、大学職員の転職試験を受ける方に知ってもらいたいのは、「業務改善や利便性向上について職員からの発信で導入した」という点です。

まとめると

つまりは、学生・教員サービスの向上と業務効率化の為に、職員主導で発足した組織ということです。

2004年
各学部（早稲田大学の場合は学術院と呼称）を横断する「オープン科目」が設置され、相談窓口の複線化、類似業務であるにも関わらず個別の学部で処理をする二度手間などが生じることが多くなったことから、業務改善や制度設計の改善を担う「競争力強化のための組織・制度・業務検討委員会」にて共通サービス部分を切り出して集約する「学事センター」構想が職員より提起される。

2005年
学事センターの実現に向け、事務職員の若手リーダー中心に、「理想的な学生・教員サービス」の実現のため、既存の枠組みにとらわれず、大学が「便利さ」を利用者に提供していく時代に合わせようとした。そして、理事会にて、学生・教員対応の「入り口」として「早稲田大学ポータルオフィス」が決済され、2006年からの導入に至った。

詳細な業務については、以下にシリーズ化しました。

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