そんな疑問にお答えします。
本記事の内容
- 少子化だから大学職員は危ない仕事というのは嘘
- これほどノーリスクで将来性の有る仕事は無いと思う理由
- 大学職員であることのメリット
2020年11月現在、弊ブログから93名が大学職員へと転職しました。2019年は60名だったので、大躍進です。
大学職員への転職は明確なコツとノウハウがありますので、このブログで無料公開することにしております。
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大学職員転職が厳しいと言っている人が一生合格できない簡単な理由
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また、転職相談は無料のLINE@ でも実施中。お気軽に、なんでも聞いてください。
今日はそんな疑問にお答えします。
少子化だからこそ、大学職員になるべきですし、このブログから優良な大学職員への転職方法を盗み取ってください。
大学職員に転職して、天国みたいな毎日が待っていました。
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【楽すぎ？】大学職員というホワイト企業ランキング常連の実態
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コロナで大学の経営や大学職員の将来性に影響はでたのか？
コロナウイルスの影響が、日本経済に深刻な影響を与えています。
- ANA、5100億円の赤字
- JAL、2500億円の赤字
- エイベックス、3年前に作ったばかりの本社ビルを売却
- JTB、6000人削減でボーナス0円
- 近畿日本ツーリスト、1/3の店舗削減へ
就職人気企業ランキング上位の企業の多くが、コロナウイルスの影響に苦しんでいるところです。
また、大手企業社員でもボーナス0円や年収30％減といった厳しい状況を受け入れざるを得なくなっています。
- 2000年：ITバブル崩壊
- 2008年：リーマンショック
- 2010年：世帯所得は昭和62年並へ低下
- 2011年：東日本大震災
- 2020年：コロナウイルス
この20年で、大きな経済の変動がありました。
20年前に、日本航空やシャープが倒産し、日産自動車や三菱自動車が潰れかけるなんて誰が想像したでしょうか。
また、コロナウイルスの前にANAが翌年5000億円の赤字になるよなんて言っても誰も信じません。
それだけ、企業活動というのは、需要や外的要因、為替、原油などの複雑な要素に左右されるのです。
では、大学の経営はどうでしょうか。
この20年で倒産した大学は、たったの14校でした。
コロナウイルスがあっても、大学は学費という安定的な収入がありますから、財務に大きな影響を受けていません。
外国人留学生が来ないことはマイナスじゃないの？と思うかもしれませんが、外国人留学生に奨学金を出して学費を値引いている大学も多く、実は日本人が来たほうが収入的には安定します。
企業活動において、毎年安定した現金が入ることはとても重要であり、キャッシュをしっかり確保できるという観点でいうと、大学は非常に安定しているのです。
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この激動の20年で、企業の様子は大きく変わりました。しかし、大学の序列は特段の変化がありません。
それが、大学という場所が安定しているということを示しています。
少子化もネックであると思われがちですが、実はいまの子供の数が半減したとしても多くの大学は生き残れるのです。
それだけ安定している、大学職員という仕事について、このあと解説します。
このブログから407人が大学職員に内定しました
2024年4月までに
大学職員を目指せるエージェントのまとめ
弊ブログからは、2018〜2024年で407名が大学職員へと転職しました。
大学職員の転職は情報戦です。自分の知らないうちに求人が出ていることを避けないといけません。
弊ブログでの実績のある、合格者がみんな使っていたエージェントは2つだけですので、シンプルです。
早めの登録と活用がポイントになります。
大学職員に転職できるエージェント
リクルートと並ぶ実績のあるエージェント
大学職員の将来性は大手一流企業以上【データで解説します】
私自身、社畜系民間企業から大学職員へと転職しました。
転職する前は大学は斜陽産業だし将来性もなさそうだと思っていたのですが、今の仕事をとにかく辞めたかったから転職したということがホンネです。
ただ、実際に転職してみたら、出世競争は無いし年収は高いし休みは多いしで、最高の仕事でした。
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大学職員の年収ランキング｜現役が解説する内部情報【2023年12月版】
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ただ、ニュースを見てみると、少子化だとかAIが発達して仕事が無くなるだとか報道されており、大学職員になりたいひとは不安だと思います。
今日は、現役大学職員の視点から、大学職員が安定した仕事であるということを考えてみることしました。
統計などの難しいことはFラン高校卒で地頭が本当に悪いので全くわかりません。
ただ、普段から現役の大学職員として働くなかで、現場や学生の募集などの状況から感じたことを書いてみます。
まず、結論から先にお伝えしてしまいますが、大学職員ほど安定した仕事は無いなというのは正直なところです。
なぜ少子化なのに大学職員は安定して最高の仕事だと言えるのか？
社畜系民間企業から大学職員へと転職しましたが、控えめにいって最高でした。
ただ、その『最高さ』について考えてみたとき、ノルマが楽で仕事が暇なこと以外にも大切な部分があると思っています。
それは、大学という業界の安定性です。
まず、大学の市場規模というのは、今の時点で18年後まで確定しています。
つまりは、今年生まれた0才児の数＝18年後に受験生となる数です。
まず、今年の時点で18年後の市場規模が確定している時点で超安定した業界であると言えます。
いまから18年前の2002年を思い出してください。
FIFAワールドカップが開幕し、『写メール』が流行って、『MP3携帯プレーヤー』が最先端の時代です。
企業では、Panasonicは優良メーカーでしたし、シャープもまさか20年後には潰れて無くなっているなんて誰も思っていませんでした。
Google？アマゾン？YAHOO？なにそれ。というような時代です。
そんな2002年に生まれた0歳時が、2020年に18歳となって受験生となるのですが、大学の勢力図はいかがでしょう？
早慶ICU・MARCH・日東駒専・大東亜帝国…
関関同立・産近甲龍・摂神追桃…
大学の序列に大きな変化は見られません。
もちろん、そのなかでちょっとした順位付けはありますが、日本大学が法政大学を抜くような大変化は起こっていないのです。
さらには、Amazonなどの外資が参入し、日本の企業の勢力図は大きく変わりましたが、大学業界には外資の参入が有り得ない（そもそも参入しても大きく稼げない）為、ずっと同じ土俵で戦っています。
このように、簡単には勢力図が変わらないのが大学の特徴であり、今日の時点で18年後の市場規模が確定していまっている為、最低でも18年は安泰であるという特殊な世界なのです。
2000年以降で14校『しか』倒産していない大学業界の安定感
少子化で大学が潰れる潰れると言われながら、全然潰れません。
2018年の民間企業の倒産数は8,395件ですが、大学はどうでしょう。
2018年はどこ大学も潰れてなかったような気がします。（すいません、違うかも。）
2000年以降に倒産した大学を全部ピックアップするとこんな感じ。
| 愛知新城大谷大 | 2010年募集停止→2013年廃止 |
| 映画専門大学院大学 | 2012年募集停止→2013年廃止 |
| 英知大学→聖トマス大学 | 2007年改称→2010年募集停止→2015年廃止 |
| LCA大学院大学 | 2009年募集停止→2011年廃止 |
| 神戸夙川学院大学 | 2015年廃止 |
| 神戸ファッション造形大学 | 2010年募集停止→2013年廃止 |
| 創造学園大 | 2013年廃止 |
| 東京女学館大学 | 2013年募集停止→2017年廃止 |
| 東和大学 | 2007年募集停止→2011年廃止。土地・建物は純真学園大学が継承 |
| 日本伝統医療科学大学院大学 | 2009年募集停止→2010年廃止 |
| 福岡医療福祉大学 | 2014年廃止 |
| 福岡国際大学 | 2015年募集停止 |
| 松阪大学→三重中京大学 | 2005年改称→2010年募集停止→2013年廃止 |
| 聖母大学 | 2011年募集停止→2014年廃止 |
| 上野学園大学 | 2021年募集停止 |
| 広島国際学院大学 | 2021年募集停止 |
| 保健医療経営大学 | 2021年募集停止 |
働いていた方や通っていた方には失礼かもしれませんが、特殊な事情がないと普通は進学したりここに就職したりはしない大学ばかりです。
民間企業は数え切れないぐらい潰れていますし、老舗でも倒産するリスクがあるのですが、大学は本当に安定しているというのがよくわかります。
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私立大学職員の中途採用時期で6月と12月を逃すと自分が損する理由
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東洋経済『危ない大学』に名前が出ても潰れるまで430年！【大学は安定】
2018年の2月、週刊東洋経済から『大学が壊れる』としてセンセーショナルな特集が組まれました。
『危ない私立大学ランキング』まで掲載されたので、見た方も多かったかもしれません。
ただ、学校法人会計が特殊で事実誤認が多いとし、大学公式にこの記事に反論する動きもあったのも事実です。
リンク：週刊東洋経済「危ない私大」記事・ランキングを徹底検証～不快感示す大学、東経記者は否定
北陸大学から公式に経営学部長と副学長がYAHOOの記事へ搭乗し、記事に反論しています。
詳細は記事に譲るとして、大学職員的には大学の安定感がここまですごいのかと関心したぐらいの内容でした。
本当に潰れないんだなと安心し、将来の不安が一切なくなったと言えます。
今の仕事に不安があるなら、やはり大学職員はオススメです。
「危ない」18位・創価大学は倒産するまで460年
東洋経済のワーストランキングで18位の創価大学は2017年3月期の教育活動収支差額がマイナス3億100万円です。では、2016年度の運用資産は、いくらか。同大学が公開している事業報告書・財務関連資料を読むと1389億円もあります運用資産を赤字となっている教育活動資金収支差額で割った数字、これを耐久年数と言います。私学振興・共済事業団はこの耐久年数も経営状態の目安としています。『修業年限以内』（4年制大学だと4年間）『修業年限～10年』『10年以上』の3区分あります。創価大学はざっと460年。
東洋経済の特集では危ない危ないとされながらも、複雑な学校法人会計を読み解いていくと、実は盤石な大学であったことがわかります。
ちなみに、この反論インタビューに出ている教員2名は共に北陸大学（金沢市）の勤務。
本学の資産は160億円。外部負債は2600万円です。また、資金ショートを起こすまでの耐久年数は109.2年。
創価大学の430年には及ばないものの、危ないとされた北陸大学でも100年以上は倒産しないということになるのです。
少子化でも潰れない大学リストを公開します【2020年版】
これまでの記事の内容で、学校法人は簡単には潰れないということがお分かりいただけたかと思います。
ちなみに、文科省が学校法人に解散命令を出したのは、１件のみ。
酒井法子が入学した群馬県の『創造学園大学』のみです。
決算書はデタラメで、理事長が尺八を学生に聴かせるだけの講義、最後は理事長が横領で逮捕と、大学として開校した価値すらないゴミ大学でした。
そんなトンデモ大学でも日本で９年ぐらいはやっていけるのが、日本の大学という制度なのです。
ここでは、学校法人の規模（定員）にフォーカスして、潰れない大学の基準というものを考えていこうと思います。
18歳人口は減り続けているが、定員割れ大学も減っている現実
まず、この表を見てください。
これは、日本私立学校振興・共済事業団が作成した私立大学・短期大学等入学志願動向を基にして独自に作成した表となります。
この表から最も読み取って欲しいのは、定員割れ大学は徐々に減ってきているということです。
（それでも、日本の3割は定員割れですが・・・）
これは、文部科学省の『定員厳格化』の方針により、大手私立大学が定員以上の入学者を取りにくくなったことに起因しています。
「2ランク下まで受験」で中堅私大に集中 大学入試「定員厳格化」の呪縛（朝日新聞社AERA）
都市部や大規模大学に入学者が集中することを避けようと、文部科学省は大規模大学に厳しい定員管理を求めました。
これは、いままで1,000人の定員に対して1,200人ぐらい入学させていたものを、1,100人とか1,050人しか入学させないようにというお達しであり、違反すると補助金の減額などを行うとされました。
その結果、大規模大学が入学者をひたすら絞る方向へ舵を切り、あぶれた学生は押し出される形でその1つ下の偏差値帯の大学へと入学する（以下ループ）というものです。
これにより、大手私立大学は志願者の減少や入学者の減少によって数億円単位の利益がふっとびました。
ただ逆に、中堅大学については、このお達しのおかげで志願者が大幅に上昇したところも少なくありません。
日本に私立大学が多いと言われつつも、文部科学省は定員管理を厳格にすることでまんべんなく受験生が大学へ入学するような保護政策を実行し、定員割れに苦しんでいる大学を助けた格好となります。
このあたりも、いかに私立大学が守られている特別で安定した存在なのかがわかります。
大学の正義は学生数！大規模大学であれば、高い年収が期待できる。
これは、日本私立学校振興・共済事業団が作成した私立大学・短期大学等入学志願動向において、入学定員別の定員充足状況をまとめた表です。
入学定員100人未満の超小規模大学はずっと定員を割り続けていることがわかり、入学定員800人以上の大学はずっと定員を満たしていることがわかります。
つまりは、大学１年生の定員が800名以上ある大学は、ここ最近定員を割ったことがなく、安定した学費収入を得ているということになります。
定員厳格化の関係で、2019年の3,000人以上の大学のみマイナスですが、これは全く気にしなくていいものです。（たまたまだとご理解ください。）
これを見ると、中途採用者が転職先として目指すべき大学規模が自ずとわかってきます。
また、入学者数の大きい大学＝年収が高い大学であることが多く、とにかく転職先としては学生数が多い大学を狙えば間違いないということがわかります。
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大学職員の年収ランキング｜現役が解説する内部情報【2023年12月版】
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ちなみに、弊ブログから169名が大学職員へと合格していますが、合格した大学の平均学生数は約8,000名です。
つまりは、入学定員2,000名ということになり、安定した大手私立大学にみなさんが内定していっているということになります。
このブログから407人が大学職員に内定しました
2024年4月までに
大学職員を目指せるエージェントのまとめ
弊ブログからは、2018〜2024年で407名が大学職員へと転職しました。
大学職員の転職は情報戦です。自分の知らないうちに求人が出ていることを避けないといけません。
弊ブログでの実績のある、合格者がみんな使っていたエージェントは2つだけですので、シンプルです。
早めの登録と活用がポイントになります。
大学職員に転職できるエージェント
リクルートと並ぶ実績のあるエージェント
大学職員の転職先としておすすめできる大学とは？【倒産しない大学】
弊ブログからは169名が大学職員へと転職していますが、平均合格学生数は8,000名（入学定員でいうと2,000名相当）の為、ほとんどが大手私立大学へ転職できています。
大手私立大学のほうが職員数も多いため、仕事のボリューム的にも楽で、年収が高いです。
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【楽すぎ？】大学職員というホワイト企業ランキング常連の実態
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学生数が多い＝入ってくるお金が多いという図式なので、大手私立大学のほうが恵まれているのは当然です。
また、前の項目でご説明したとおり、ここ数年ずっと安定して入学者を確保できているのは入学定員800名以上の大学でした。
つまりは、大学職員の転職においては、入学定員800名以上の大学を狙うのが良いということになります。
その数は日本の私立大学で163校。
その163校をまずは目指して転職活動をすることが、安定した大学職員という仕事に就くコツであるといえるのです。
また、少子化と言われていますが、大手私立大学には全く関係がありません。
2019年の出生数は89万人でした。
つまり、その89万人が受験生となる18年後、大学進学率を55％と仮定すれば、48万人が受験生となります。
入学定員800人以上の大学で38万人分の定員がありますが、ここに国公立を入れたとしても18年後に定員を割ることはありません。
むしろ、大手私立大学はもっと出生数が下がっても耐えうる体力があるのです。
このように、現役の大学職員としては、とにかく大規模大学を目指して転職活動をすることをオススメします。
ただ、定員が小さくても、そもそも大学という業界自体が倒産しにくいので、よほどのFラン大学でなければ問題ないということになります。
あなたが大学職員という待遇を手に入れて人生を充実させれるよう、まずは163校の大手私立大学への転職を目指していってください。
このブログから407人が大学職員に内定しました
2024年4月までに
大学職員を目指せるエージェントのまとめ
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