大学職員に合格するコツ＝『学び』を語れますか？【面接対策＆内部情報】

大学職員に転職したいひと『大学職員の面接が不安です。志望動機が思い浮かびません。いい対策ありませんか？』

そんな疑問にお答えします。

本記事が対象とするひと

最近、弊ブログから大学職員に転職・合格する人が増加傾向です。

2018年は16名、2019年は9月末時点で43名の合計59名が弊ブログから大学職員へと合格しています。

大学職員になることのメリットは、民間企業よりも圧倒的なコストパフォーマンスの良さ。

年功序列で誰でも年収1,000万円、夏休み冬休みで合計1ヶ月、有給休暇が取りやすい…

私自身、社畜系企業から大学職員に転職しましたが、仕事に行きたくないと思ったことがないぐらい、精神的にラクに過ごせています。

そんな大学職員ですが、ノー対策や事前情報無しに受験すると合格できません。

大学職員の選考は民間企業とかなり異なりますから、事前情報や内部情報がとても大切になってくるのです。

今日の弊ブログの記事では、そんな大学職員に合格できるエントリーシート対策や面接ネタをご提供します。

ライバルに差をつける、大学職員の対策をぜひお読みくださいませ。

ちなみに、最近、『大学職員　転職』でGoogle検索すると、一番上にはリクルートエージェントがガッツリ出てきてます。

大手エージェントということもありますし、大学事務の求人数は12月・6月が最も多いので、リクルートエージェントのほうも活用してみてください。

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【大学職員への合格ノウハウ】民間企業出身者が『大学の学び』を語るのは超重要！

大学職員に内定するには、民間企業の実績が必要なのではありません。

大学という特殊な業界で働くために測られている能力は、民間企業とはまた異なるものです。

例えば、とある大手私立大学の面接では、受験生が2名でペアとなり面接官が出した文部科学省の政策について議論や説明を求められるものもありました。

また、弊ブログでは以前より大学職員に内定するには具体的な仕事のイメージや大学職員像が必要だとお伝えさせていただいています。

それは、このように大学職員の面接で国の政策を知っている・理解していることによるメリットが非常に大きいからです。

本日の記事では、大学職員に内定できる国の政策の読み方についてご説明します。

『政策』というのは、エントリーシートの志望動機を語る際の補強にもなりますし、面接で窮地を救ってくれる知識にもなります。

大学職員の内定に向けては、必須の対策だというのが弊ブログからのメッセージで、事実、その結果として50名以上が大学職員へと合格しました。

経産省の『政策』を私立大学職員の面接で活用して内定する【裏ワザ】

今日のブログテーマは、大学職員に合格するための政策理解です。

その政策理解にはコツがあり、国の政策を大学職員としての実務と紐付けて考えていくのが重要です。

特に、2019年6月に経済産業省「未来の教室」とEdTech研究会から第2次提言として出された「未来の教室」ビジョンについて解説します。

これは、初等中等教育から高等教育に至るまでの教育改革について経済産業省が設置した有識者会議からの視点を明示しており、将来的な教育の方向性や大学職員としての関りなど注目に値すると考えられています。

特に、「未来の教室」ビジョンでは、「学びのSTEAM化」「学びの自立化・個別最適化」「新しい学習環境づくり」といった3つの柱が提言されており、これらに対してどのような意図であるのかを理解し、大学職員として自らの職責にどのように落とし込んでいくのか注視する必要があります。

このように、国の政策への理解を求められるのが大学職員の面接であり、民間企業とは非常に異なるというのが分かります。

その独特な面接を内部情報を駆使して攻略していくことこそが、大学職員への合格の近道です。

弊ブログからは、2018〜2024年で407名が大学職員へと転職しました。

大学職員の転職は情報戦です。自分の知らないうちに求人が出ていることを避けないといけません。

弊ブログでの実績のある、合格者がみんな使っていたエージェントは2つだけですので、シンプルです。

早めの登録と活用がポイントになります。

大学職員に転職できるエージェント

リクルートと並ぶ実績のあるエージェント

「学びのSTEAM化」と大学職員としての教育支援

『未来の教育』において定義される「STEM」とは、

• S(Science:科学)
• T(Technology:工学)
• M(Mathematics:数学)

といった学問分野の総称を示し、プログラミングを駆使したものづくりや科学技術を深く理解するための学び表す言葉とされています。

また、A（Arts）はリベラルアーツの要素を含み、教養や芸術を深く理解するための学びを表す言葉として用いられることが多いです。

最近行われた私立大学職員の中途採用面接では、総合大学である本学におけるリベラルアーツ教育についてどう考えますか？と質問されています。

こんなの、ある程度大学職員について勉強していないと答えられません。

大学職員の面接は特殊で、きちんとそのような大学職員的視点から情勢について答えられるひとが、通過していくのです。

こうした文字を構成するSTEAM化ですが、その真意は文理を問わずという意味合いですが、少し視点を変えれば文理融合の「学び」と言えます。

「学び」に対する一人ひとりのワクワクするといった知的好奇心を喚起し、「知る」ことや「創る」ことを体得し、学ぶ姿勢の基本について実現することを意味しています。

大学職員としてこうした知的好奇心をインセンティブとして、「学び」を志向する生徒や学生に対して探求・プロジェクト型学習（PBL）を企画・立案し、実際の教育現場で教授する教員を支援する役割が求められるということですね。

大学職員は表に立つことはありません。ひたすら、裏方として教員や教育をささえる仕事です。

そのため、こうした教育プログラムやカリキュラムは、教員との協働でなされるものであり、職員にとって重要な教育支援となるでしょう。

「学びのSTEAM化」を推進するに際し、初等中等教育と高等教育の連携を図ることでさらなる推進が期待でき、さまざまに展開することも考えられます。

高大連携と言われて久しいですが、小学校・中学校と大学の連携、小学校・中学校と高等学校の連携を行うことで、生徒や学生の交流が実現する中、多様な知の創出や知的好奇心に根差した「学び」を体感でき、そこをサポートしていくのも大学職員の役割です。

私立大学では、同じ学校法人に属する諸学校や系列校がありますが、この場合は「建学の精神」に基づき同調した一貫教育を行うことが可能で、学校法人全体を通じて特色ある教育や取組みを実施可能です。

これらのように、『あなたが考える教育像』的な要素も大学職員の面接で答えれるようになることが重要になってきます。

「学びの自立化・個別最適化」と大学職員としての教育支援

EdTechとは、Education:教育とTechnology:テクノロジーの造語で、AIや動画、インターネット空間等におけるディジタル技術を活用した教育教授法を指します。

私立大学職員の面接では、このEdTechは知っているものとして、それを本学でどのように活かしますか？という聞かれ方をしています。

現在は、ITやICTと呼ばれる技術を利用して教員と学生との間で教材やデータのやり取りをする点など、一般化された教育手法として標準化されています。

こうした教育環境の中で、最も優先されるべき点は、受講する学生の学ぼうとする意識をどのように刺激し、知的好奇心を覚まさせ、意欲的な学習態度へ導くかという点です。

教えるのは教員の仕事ですが、仕組みづくりは大学職員の仕事です。

どう学生を学ばせるか、そのために教員をどのように動かして学びの仕組みをつくっていくか。

これこそが、大学職員に課せられた重要な役割のひとつだと言えます。

平易に言うと、EdTechにより自発的な自学自習という「学び」へいかに道筋をつけるかという点が重要となってきます。

Technologyを駆使することで、学習進捗や理解度の管理をし、適切な指導を行う、学生の学習カルテや学習ポートフォリオのような機能を持つことで、さらに魅力的な学習空間を現出することが可能です。

大学職員としての教育支援としては、このような学習支援機能を持ったシステムやアプリケーションを開発し、教員や学生に提供する役割を担います。自学自習へと誘うツールや教育手法を教員に提供し、さらに学生の受講状況や目標の達成度などの集積したデータを分析し、その詳細情報を教員にフィードバックすることも職員の重要な職責と言えるでしょう。

教員は教えることのプロですが、ツールのプロではありません。

民間企業で培ったさまざまなツールの理解や実際にシェアウェアなどを使ってみた経験とひも付けると十分に合格できる志望動機となります。

「新しい学習環境づくり」と大学職員としての教育支援

情報通信技術やデジタル技術を用いた学習環境について、1990年代前半は大型計算機と端末を結ぶTSS(タイムシェアリングシステム)による手法が中心でした。

この大型計算機には、図書館システムや事務システム、研究利用など1つの計算機資源を学内で共有するスタイルでしたので、教育で使用するにしても、さまざまは制約がありました。

その後、CSS（クライアント・サーバ・システム）により、大型計算機から分離した独自の教育環境を構築することが可能となり、ファイルサーバやプリンタサーバといったサーバを介して情報資源をクライアントが共有できるようになり、教材の配信や答案の回収など教育支援が向上することとなります。

この後、インターネットが登場することで、情報教育環境は飛躍的に拡大し、利便性のあるさまざまな教育空間を現出することが可能となりました。

私立大学には、数千台のPCを教室に配備し、ネットワークを通じて多種のアプリケーションが利用でき、インターネットの利用が可能な教育、及び学習環境が構築されました。

現代では、ICT教育やeラーニングといった教育がなされ、さらにはクラウドを利用するというような高度で高速大容量通信環境が提供されるに至っています。

また、九州大学のようにすでにPCルームを廃止するような大学もでてきています。

このように、教育に関するネットワーク基盤やツールの整備は大学職員の仕事であり、教員からの要望と大学全体の予算最適を考えながら、仕事に取り組んでいくものです。

また、業者との折衝や調整事項も多いため、民間企業経験が必ず生きていく仕事となります。

その結果が、大学職員としての教育支援であり、教員が学生に直接教育を行う以外の部分から、教育に貢献していくことができるのです。

事務職員としては、ネットワークや情報セキュリティに関わる知識を習得することやシステムに関わる技術に対する理解が必要となり、将来的にさらに高度かつ複雑化する情報通信技術をどのように学習環境へ応用するかといった課題など、職員としての意識改革を求められています。

大学職員として教育に携わっていきたいという思いは、このように間接的でありながら、大学の根幹を担っているといえるのです。