そんな第二新卒ぐらいの若手社員の声に答えます。
本記事の内容
- 営業が嫌だからノルマの無い仕事がしたい人へオススメの仕事
- 人から感謝される仕事ってある？
- 精神的に楽な仕事を探したい方へ
私自身、超絶営業会社でノルマや目標にとても苦労していました。
未達成のときの精神的プレッシャーは苦しすぎます。ハゲそう。
民間企業に就職したけれど、営業職に配属され、苛烈なノルマで苦しんでいる方は非常に多いです。
ノルマのプレッシャーで苦しいですよね。
でも、大丈夫です。
営業職のノルマなどに苦しんでいる方には、財団法人や大学職員に転職するという手段があります。
関連記事＞＞＞【楽すぎ？】大学職員というホワイト企業ランキング常連の実態
今回は、公共財団法人に転職することで、仕事が楽になるということを徹底解説させていただきます。
営業職の仕事で、ノルマに疲れてしまっている方は、ぜひ、最後まで読んでみて下さい。
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ざっと目次を確認しみてる
ノルマが無い仕事。財団法人とは？非営利団体なので、営業の必要無し！
財団法人と、民間企業では大きく異なった特徴を持っています。
民間企業が営利を徹底追及することで会社を存続させていくのに対して、財団法人は、営業などをするのではなく、国からの補助金で給料を賄います。
民間企業はお客様から評価を得てお金を得ないと倒産してしまうのに対して、財団法人はそもそも、営業という行為そのものがありません。
仕事の雰囲気として、のんびりとした雰囲気の中で仕事をすることが可能です。
財団法人には数字のプレッシャーが無いから、超気楽な仕事
財団法人での仕事は営業をする必要がないため、非常に気楽な雰囲気の中で仕事をすることが可能になっています。
具体的には、外回りといっても、医療系の財団法人であれば、健康診断の予約受付や、補助を行うなどといった仕事が中心になってきます。
いわゆる典型的な事務職であり、ハードワークになりにくい環境です。
通常の民間企業の営業職だと、平日に営業活動をこなして、本来は休日であるはずの土曜日に出勤して事務処理をするということも多いです。
財団法人では、そもそも仕事が事務処理中心なので、確実にワークライフバランスを実現できる環境になっているといえます。
財団法人は精神的に楽な仕事な代わりに年収は低め
財団法人は、民間企業に比べると給料が安い傾向にあります。
理由としては、民間企業は利益が上がると賞与などの一時金で還元するなど、一時的に年収がアップしたり、昇給水準がアップすることがあり得るためです。
それに対して、財団法人は準公務員という扱いを受けることも多いため、基本的には公務員に近い棒給制度が採用されています。
豆知識
財団法人の年収は低め。同じ非営利なら大学職員のほうが年収高めです。
棒給制度とは、年齢や役職によって支給される給与や賞与の上限が指定されている給与制度となっており、何歳ならお給料はいくらもらえるといったように、年齢で給料がある程度決定しています。
また、民間企業のように営利を追求して、その利益の中から給料を分配するということはできないため、精神的に楽な代わり、高給という訳ではありません。
もし、あなたが精神的に楽で給料の高い仕事を希望するなら、大学職員がオススメです。
現役の大学職員である私は、ノルマや出世競争が無く、年間休日も160日ぐらい取得できています。
冬のボーナスも150万円を超えていました。なので、大学職員はおすすめです。
関連記事＞＞＞大学職員に転職して良かった18の理由。”楽で高給”は本当に実現した。
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大学職員を目指せるエージェントのまとめ
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大学職員の転職は情報戦です。自分の知らないうちに求人が出ていることを避けないといけません。
弊ブログでの実績のある、合格者がみんな使っていたエージェントは2つだけですので、シンプルです。
早めの登録と活用がポイントになります。
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財団法人に転職できる年齢に制限はある？
年齢制限については、各財団法人によりますが、基本的に20代から30代前半であればまず問題なく選考を受けることが可能です。
理由としては、公務員試験のように厳格な年齢制限を敷いている財団法人は少ないためです。
公務員試験の場合は、年齢制限が厳格に29歳までと規定されていたりするのに対して、財団法人は採用基準に関しては、特段制限されていません。
年齢制限に関しては、各財団法人により変化することがありますが、20代から30代前半までであれば、年齢で落とされる可能性は低い傾向にあります。
営業をする必要が無い財団法人に転職するメリットとデメリット
財団法人に転職するにあたっては、メリットとデメリットが存在しています。
仕事内容的には事務職となることも多いため、仕事内容は楽でルーチンワークが中心となります。
一方で、財団法人においては、人間関係などが民間企業と少し異なって特殊になっています。
営業を辞めたい時に、財団法人に転職するメリット4つ
財団法人に転職するメリットは4つあります。
- 仕事が事務仕事中心
- 休日数などが比較的多い
- 民間では関われないような仕事に関わることができる
- 営業ノルマがない
財団法人は仕事が事務仕事中心になっています。
そのため、民間の営業職のように土日も仕事となることは少なくなります。
急なお客様の呼び出しに応じるといった事態も少なく、精神的なストレスが低い仕事です。
休日数なども、民間企業で中小企業だと、年間休日数が110日を切っている会社も多い中、120日以上の休日数を確保している財団法人もあります。
関連記事＞＞＞大学職員だと160日ぐらいの年間休日で冬のボーナスが150万円でした
仕事内容的にも、民間では関われないような仕事内容が多く、公益性が高いのが特徴です。
例えばコンサートホールの手配や、医療系の財団法人であれば、健康診断の予約や、健康診断の当日の会場設営と事務処理など、民間企業ではあまりお金にならず手を出せない仕事を行えます。
第二新卒で財団法人に転職するデメリット４つ
財団法人に転職するデメリットとしては、以下の４つのデメリットがあります。
- 財団法人以外に再度、転職を考えた場合、不利になることが多い
- いわゆる天下り団体となっていることが多く、出世は難しい
- 営利組織でないがゆえに、内輪の論理で動きがち。人間関係が複雑。
- 事務仕事ばかりで気が滅入ることもある
財団法人は営利組織でないため、営業活動をしなくても良いという点だけに注目すれば非常に労働環境は良いです。
その代わりに、民間企業とは少し異なり、実力で出世ということは難しいです。
具体例をあげます。
最近、話題となっている外国人技能実習制度を取り扱っている団体なども公共財団法人となっているところが多いですが、理事長といった団体のトップは元労働基準監督署の署長であったり、元公務員が多いです。
天下りが多くて出世しにくいだけでなく、そもそも利益を出す仕事ではないので実力を数字で示すことも難しいです。
あらかじめ上の役職のポストはもう埋まっているので、それなりに仕事をして定年までやり過ごすという考えたの人でないと、仕事が辛くなる可能性があります。
また、営利企業とは全く異なる雰囲気となっており、どちらかといえば社内の人間関係に気を使いながら仕事をすることになります。
大規模な財団法人であればそこまで人間関係を気にすることもないと思いますが、小規模だとちょっとしたことに気を遣う必要性が出てくるため、人間関係には注意したいですね。
事務職の仕事は基本的に、事務所にこもることになりがちなので、営業職から転職してくると思った以上に書類仕事が大変で、最初のうちは苦労するかも知れません。
ちなみに、大学職員もノルマや目標が無く、内輪の論理で仕事が進んでいく為、仕事にスリリングさはありません。
ただ、30歳前半で年収700万円を超え、年功序列で誰でも年収1,000万円に到達する点が魅力的です。
関連記事＞＞＞大学職員へ転職できるチャンスは年２回！毎年6月・12月は絶対に逃さないで。
財団法人への転職は、転職サイトを活用しよう。
財団法人への転職は、転職サイトの活用がおすすめです。
財団法人のように、安定していて休日も多い事務職は、転職エージェントに依頼しなくても、比較的安価で求人を行える転職サイトの求人で十分事足りてしまいますから、転職エージェント以外も抑えておく必要があります。
また、転職サイトはできれば複数登録したほうが望ましいといえます。
理由としては、どの財団法人も特定の転職サイトに求人登録を行うかどうかなどは特に決めていないためです。
いい求人情報を得るためには、複数の転職サイトに登録しておかないと、求人そのものを見逃す可能性が高いです。
転職サイトでしっかりと財団法人の求人を見つけ、確実に応募していくようにしましょう。
このブログから193人が大学職員に内定しました
2021年4月までに
大学職員を目指せるエージェントのまとめ
弊ブログからは、2018〜2021年で193名が大学職員へと転職しました。
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早めの登録と活用がポイントになります。
大学職員に転職できるエージェント
リクルートと並ぶ実績のあるエージェント
